本の紹介

認証取得件数の減少、維持のコスト、認証の一時停止と取り消し、審査機関や認定機関の問題、国の役割。ISOが役立たないと言われる理由を見つめたうえで、ISO導入の意義と、仕組みで考えることの大切さを述べています。

要求事項に基づく仕組みづくり、プロセスの考え方、用語、記録と客観的な証拠、統合マネジメントシステム、力量と認識、リスクと機会、内部監査、マネジメントレビュー、是正処置、改善。ISOを日常業務と一体にするための、正しい解釈と活用法を取り上げています。

審査員の不足とばらつき、とるに足らぬ指摘、日常業務の欠落、全社員への浸透、普段着の受審、顧客との接点、セクター規格。審査する側と受ける側の両方から、ISO審査のあり方を考えます。

環境側面と環境影響、運用管理、緊急時対応、SDGsとのつながり、地球温暖化と気候変動、法的順守。環境マネジメントシステム(ISO14001)の要点を取り上げています。

情報セキュリティの3原則とリスク管理、ランサムウエアや標的型攻撃などの情報漏洩事故、ネット情報の見極め方、読書離れ、新聞報道、ChatGPTの功罪まで、情報の信頼性を考えます。

労働安全衛生(ISO45001)の危険源の特定とリスクアセスメント、生産性と働き方、建設業界の人手不足、そして事業継続(ISO22301)の事業影響度分析と事業継続戦略を取り上げています。

金属加工、建設、医療機器、印刷、IT、介護、観光など、全国の組織での審査の場面を20のケーススタディで紹介し、審査する側と受ける側のそれぞれの問題点と、適切な審査のあり方を検証しています。

審査側と受審側の双方の問題点を、いくつかの審査事例を参考に、適切なISOマネジメント審査とは何かを検証してみたい。

1. 事例1

   南関東にある金属加工業S社

   結論として、手順書は自社で必要なものだけで十分だろう。

2. 事例2

   北陸地方の建設業Y社

   これからの組織は、いくら設備や環境が充実していたとしても、所属社員の力量や認識の充実度合いで事業の発展が大きく左右される時代なのである。

3. 事例3

   関西地方の医療機器メーカーG社

   例えば顧客の要望を聞きながら住宅を建てる場合には、設計開発が伴うが、あらかじめ住宅メーカーが用意したモデルパターンの中から選定するのであれば、設計は伴わないと判断できる。

4. 事例4

   北関東の印刷会社のK社

   この在宅勤務による環境負荷低減は大きい。

5. 事例5

   東海地方のM社

   まずは年度の計画と実績だけでも十分だろう。しかも正直な実績を。

6. 事例6

   九州地方の食品サービス業T社

   いくら自社が頑張ったとしても、関連業者が環境負荷低減に無関心では、本来の環境負荷低減は実現できない。

7. 事例7

   都内にあるIT企業のF社

   この適用宣言書は、ある組織をモデルに作成してあるだけで、組織特有の管理・規制事項があるはずなのだが。

8. 事例8

   都内のIT企業

   さらにUSBやCDは、情報漏洩の大きな武器だ。

9. 事例9

   東京都下の老人介護センターL社

   人間は個人情報を通じて親しみを覚えたり、その後の付き合いがスムーズになったりするものだ。

10. 事例10

    南関東の建設業Y社

    今まで「ヒヤリハット」などの気づき事項については、相応の防止対策などが実施されてきてはいるが、マネジメントシステムとしてはとらえられていなかった。

11. 事例11

    東北地方の介護リハビリセンターY社

    リスクを想定し、その程度に応じた対策を打つということが、ISO45001の基本でもあるはずだ。

12. 事例12

    長野県中部のP社

    となれば、この事業継続マネジメントシステムこそ、すべての国際規格のベースになるべきではないだろうか。

13. 事例13

    北陸地方のC社

    また復旧手順も極めて重要だが、こればかりは実際を想定して最も効率のよいやり方を試行錯誤して見つけるしか手はない。

14. 事例14

    北海道南部のT社

    ということから、法規制の順守状況のチェックは、環境に劣らず品質についても同様にしっかり順守しているかも統合システムでの大きな審査項目なのだ。

15. 事例15

    九州地方のV社

    つまり、どちらの規格を優先するかではなく、各々の規格を満たす仕組みにより、製品やサービスの品質向上を実現したり、これに関わるさまざまな情報について、そのレベルに応じたセキュリティを確実に実施しているだけなのだ。

16. 事例16

    中国地方のQ社

    つまり、当該組織がマネジメントシステムをよく理解し、経営に役立てているかどうかでランク分けし、システムの成熟度により審査工数が決まる考え方だ。

17. 事例17

    都内で急成長を続けるIT企業のT社

    機微な情報ほど金になる時代であるからこそ犯罪者の温床にもなり、医療業界の情報セキュリティ教育とその徹底は最優先課題なのではないか。

18. 事例18

    中国地方のM社

    一方ISOを返上したとしても、せっかくのシステムを簡単に投げだしてはならない。

19. 事例19

    四国地方のJ社

    ISO審査は、机上で客観的な証拠を確認することよりも、目の前で行われていることが仕組み通りに運用されているかを、現場でこの目で確認するのが本来の手法なのだ。

20. 事例20

    札幌市郊外の建設業W社

    審査側は審査当日のことだけしか頭にないが、組織側は目の前にある統合マネジメントシステムに従い毎日の業務が実行されていることを思えば、組織の都合を最優先に考えるのは当然であろう。

事例の会社名は本書のとおり（イニシャル）。それぞれの事例の書き出しと、結びの言葉を載せています。